2024年POS選択ガイド:7つの重要な基準

2024 年 5 月 2 日

店舗経営において、POSシステムは欠かせない存在です。コンビニ、パン屋、レストランなど、どのような店舗でもPOSを利用して取引を記録する必要があります。一部の店舗では、在庫管理や会員消費記録、予約管理にPOSを活用し、時間と労力の節約に大いに役立っています。

POSが何かよく分からない場合は、この記事を参考にしてください。
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店舗の種類が多岐にわたるため、POSの種類も豊富です。POSを選ぶ前に、自分のニーズをしっかりと確認し、正しい選択をすることが重要です。以下では、POS選びの際に参考にできる7つの重要な基準を紹介します。

POS選択の7つの基準

  1. 自分の店舗のタイプを確認する


    POSサービスを提供する業者は、それぞれ異なる産業に特化しています。レストラン専用、パン屋専用、売店専用、さらにケーキ屋専用など、細分化されたPOSシステムが存在します。まずは自分の店舗が売店なのか飲食店なのかを確認し、さらに詳細なカテゴリー(パン屋、アパレル店、日用品雑貨店など)を把握しましょう。

    POS業者によっては、複合型POSを提供している場合もあります。以下に、POSの種類と会計以外の主な機能を整理します。

    POSのタイプ主な機能適用店舗
    一般小売店用
    1. 在庫管理、
    2. 売上管理、
    3. 顧客データ管理
    4. など商品管理に関する機能
    アパレル店、パン屋、コンビニ、スーパー、スポーツ用品店など
    飲食店専用
    1. 注文管理
    2. 予約管理
    レストラン、カフェ、ファストフード店、社員食堂、学生食堂、屋台など
    サービス業専用
    1. 予約システム
    2. 宿泊予約
    3. ポイント管理
    4. プロモーション配信
    美容院、ペット美容、マッサージ、ジム、ヨガ教室、ホテルなど
    複合型上記全ての機能複合型店舗(例:レストラン+小売、ジム+飲食+小売、映画館+飲食+小売など)
    オムニチャネル統合型売上、在庫、会員データ、プロモーション配信などオンラインとオフラインのデータ統合オンラインストアと実店舗の両方を持つ店舗
    カスタマイズ特殊なニーズに対応するためのカスタム機能大型チェーン店、特殊ニーズを持つ店舗


    ▲ POSの種類が多いため、POSを選ぶ最初のステップは、自分の店舗がどの業界に当たるかを判断すること
    (画像出典:Shutterstock)

  2. 商品の販売形式と支払い方法を確認する


    同じ売店でも、販売形式はさまざまです。まずは以下のニーズを確認しておきましょう:
    (1) 商品の種類
    (2) 商品の割引やセット販売の有無
    (3) 配送サービスの有無、配達プラットフォーム(例:Uber Eats)との連携ニーズ
    (4) 在庫管理のニーズ

    POSソリューションを探す際の方向性を把握するために、まずこれらを心に留めておきます。

    支払い方法についても、現在のPOS業者はほとんどすべての決済サービスと連携していますが、取引方式を事前に確認しておけば導入もスムーズになります:
    (1) 現金のみ?クレジットカード対応?
    (2) 各種電子マネーや交通系ICカードの対応
    (3) サービス料10%の徴収
    (4) 領収書の発行や電子伝票の使用

    ▲ 自分の店舗の販売形式に合うPOSを見つける
    (画像出典:左図 Christiann Koepke on Unsplashより。右図 Clay Banks on Unsplashより)

  3. OMO(オンライン・オフライン統合)を検討する:宣伝、会員、ポイント管理など


    デジタル時代の急速な発展に伴い、コロナ以前からすでに小売業のオンラインとオフラインの境界は曖昧になっていましたが、パンデミックの発生後、その統合がさらに加速されました。ECサイトや公式サイトを持っていない店舗でも、LINEなどのツールを利用してオンラインでの宣伝や、それに統合された会員やポイントシステムの構築を始めています。

    公式サイトを持つ店舗にとっても、POS業者の協力により、公式サイトの会員データをPOSシステムと連携させ、会員関連のデータ(ポイントなど)をオンライン(公式サイト)とオフライン(実店舗)で一貫性を持たせることが検討できます。

    このような統合は一回で実現する必要はありませんが、POSシステムを選ぶ前にある程度の計画を立てておくことで、将来のビジネス展開に役立つでしょう。

  4. レジカウンターのスペースと店舗全体の内装を検討する


    「店舗のタイプ、販売形式、支払い方法、オンラインとオフラインの統合」などの大まかな方向性を検討した後は、「店内の空間デザイン」を考え始めましょう。

    商品が魅力的であることに加えて、多くの店舗は内装にも力を入れています。美感が重視される現代では、内装が特徴的であるか、シンプルであるか、独特であるかが、顧客を引きつけ、消費を促します。

    POSはレジカウンターで必ず目にする存在であり、その外見は店内の美感にも影響を与えます。近年、小型で外見が洗練されたタブレットPOSがますます注目を集めています。

    タブレットPOSは、スペースを取らないだけでなく、自由に移動できるため、売店ではPOSを持って顧客のそばで在庫を確認したり、飲食店ではテーブルサイドで注文を取ったり、さらにテーブル上に設置してセルフチェックアウトを利用させたりすることが可能で、運用の柔軟性が高いです。

    ▲ タブレットPOSはスペースを取らず、自由に移動できて柔軟に使用できる (画像出典:Shutterstock)

  5. 周辺機器の必要性を評価し、新技術を探索する


    POS以外にも、周辺機器の必要性を考慮し、カウンターのスペース配置を一緒に検討します。例えば、クレジットカード端末、キャッシュドロワー、バーコードスキャナー、レシートプリンターなどです。これらの機器を使用する際には、配線整理にも注意を払い、顧客に良い印象を与えるようにします。

    技術の発展に伴い、一部の店舗では「AI人工知能」を導入します。会計の流れを簡素化し、運営効率を最適化しています。

    例えば、AI導入前のパン屋や飲食店の主な課題は、「会計が遅いこと」と「従業員の商品の識別トレーニングにかかる時間が長いこと」でした。

    パンや料理は基本的に包装されておらず、バーコードもないため、レジ係は商品を一つ一つ識別してPOSシステムに入力する必要があります。その結果、結帳時間が長くなり、行列を効率的に処理できず、販売に影響を与えていました。従業員が商品を正確に識別するために、業者は大量の時間と労力を費やしてトレーニングを行う必要がありましたが、店舗スタッフの離職率が高い場合、業者は常にトレーニングに投資し続けなければなりませんでした。

    台湾のチェーンベーカリー「一之軒」、「RT Baker House」、および海底撈グループの麵屋ブランド「ハイヌードル」は、ViscoveryのAI画像認識システムを導入し、商品識別をAIに任せることで、会計時間を短縮すると同時に、トレーニングコストも効果的に削減しています。

    一之軒のオーナーは今年4月に開催された商業フォーラムでこう述べました。「以前は従業員を採用すると、最初の3か月はマイナスの資産だったが、今はAIがパンを識別する技術があり、会計ができればカウンターに立つことができ、マイナスの資産がすぐにプラスになる」と、AI画像認識技術が業者の運営効率を向上させる具体的なメリットを示しています。


    ▲ AI画像認識のパン屋での応用 (画像出典:Viscovery)
    ▲ AI画像認識の飲食店でのセルフレジ応用 (画像出典:Viscovery)

  6. UI(ユーザインターフェース)の操作性を比較する


    次に、「自分のニーズに合ったPOS」のUIを見て、直感的な感覚で最も好ましいシステムをいくつか選んでから評価を続けます。

    各POS業者が提供するUIとサービスは、過去にサービスを提供した顧客のニーズに基づいているため、絶対的な良し悪しはありません。自分に合っているかどうかが一番重要です。

  7. 予算を考慮する


    最後に最も重要なのが「予算」です。初めての購入とPOSを交換する予定がある場合の予算は異なります。現在市販されているPOSには、ハードウェアとソフトウェアを一括購入するものと、ソフトウェアが月額サブスクリプションで、ハードウェアはレンタルするものがあります。クレジットカード端末、レシートプリンター、バーコードスキャナーなどのハードウェアがまだ必要がない場合は、タブレット1台(AndroidタブレットまたはApple iPad)と月額のPOSソフトウェアを利用することですぐに始められます。

    POSの種類は多種多様で、関連記事に記載されているように、「今の時代にはさまざまな会計ツールが提供されていますが、最も重要なのは自社の商品や業務ニーズに合ったソリューションを選ぶこと」です。自分自身を理解し、何を求めているかを把握することで、予算を効果的に使えば、正確な選択ができます。

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